助言メールとは?

「助言メール」は、金融商品販売法で国への登録を定めた「投資助言業務」です。

法定登録表示

金融商品取引業
の種類
投資助言業
登録番号 九州財務局長(金商)第12号
商号 Prince-King株式会社
加入団体 一般社団法人
日本投資顧問業協会

 

助言メーが目指すこと

老後資金が2000万円不足する!
低金利の時代、年金不足問題はすべての日本人にとって大きな問題です。
当社の「助言メール」により皆様の問題解決の一助となりたい。これが我々の目指すところです。

現在、助言メールサービスとして2種類のサービスを提供しております。「日経225助言メール」と「特撰☆銘柄サービス」です。
いずれのサービスも入会期間中は、投資カレッジ本講座を受講料免除で順次受講できます。また同時に「井手学長による市況解説」を毎日購読したり、動画を毎週視聴することが出来ます。投資法と投資戦略を学びながら、助言を受け投資を実践することができます。

私たち親子が全力で考え、全力で助言します。

 

助言メールのお申込み

   入会金 45,000円    入会金      0円    入会金      0円
   月会費 45,000円    月会費 25,000円    月会費 20,000円
   次年度 35,000円    
   入会金 45,000円    入会金      0円    入会金      0円
   月会費 45,000円    月会費 25,000円    月会費 20,000円
   次年度 35,000円    
※金額はすべて税別表示です。    

 

売買助言のほか、毎日・毎週 最新の市況解説をご提供します。

毎日・専用ページで市況解説(文章)
パソコン・スマホでご覧いただけます。

毎週・特撰市況&銘柄解説会
(教室・専用ページ生放送と動画)
パソコン・スマホでご覧いただけます。

 

 

日経225助言メールの特徴

2019年12月13日現在、日経225のレバレッジ倍率は10~30倍程度。1%の値動きはざっと10~30%の損益となります。資金が少ない庶民にとって、このリターンは大変な魅力です。
もちろん、リスクもそれだけ高いので、経験を積んだ専門家の力が必要です。私たちはその力を、売買チャンスに助言メールでご提供します。

売買のチャンスと思われる日の15時10分ごろ、まず最初に「予告メール」を送信します。そして、最終的にチャンスと判断した場合、16時10分に「助言メール」をお送りします。ただし、勝率が低いパターンと判断した場合は、「見送りメール」をお送りすることもあります。

「助言メール」は売買の判断と注文価格の目安範囲を助言します。数量や最終的な注文価格は各自の判断で売買して下さい。新規売買後の状況に応じて、決済注文(逆指値やOCOなど)の助言メールを送信します。

また、レバレッジ・リスクをコントロールするため、必ず資金にゆとりをもって売買して下さい。各注文の仕方につきましては、このページの下方の動画説明会や「日経225操作説明マニュアル」をご覧になって下さい。

日経225の売買につきましては、事前に「先物オプション口座」の開設が必要です。口座開設方法は下方の「日経225事前準備マニュアル」をご覧下さいませ。また、助言メールを受けるには、事前にメールの送受信テストが必要です。

【豆知識】
1、日経225は日経平均株価を個別銘柄のように売買する取引です。
2、買い建てで上昇の利益を狙えますし、売り建てで下落の利益(いわゆる空売り)を狙うことも出来ます。
3、日経225には取引の期限があります。
4、昼間取引のほか、夕方から始まる夜間取引があります。
5、日経225の10分の1に相当する「日経225ミニ」という商品があります。
 ※詳細はこのページ下方の「助言メール説明会」の動画をご覧になって下さい。

お分かりにならない部分につきましては、ご遠慮なく下記からお問い合わせ下さいませ。
メール info@prince-king.co.jp
フリーダイヤル 0120-997-510(10:00-18:00、無休)

 

特撰☆銘柄サービスの特徴

株式投資のポイントは2つ。銘柄(企業)選びと売買のタイミングです。この両方をご提供するのが「特撰☆銘柄サービス」です。
3か月ごとに複数の銘柄(2020年2月実績6銘柄)を助言業務登録者が厳選し、各株価を毎日チェックし、銘柄ごとの売買サインや状況判断に関する情報をご提供します。毎週金曜10時15分から「特撰☆市況&銘柄解説会」を開催します。そして売買チャンスと思われる日の14時50分頃に「特撰☆助言メール」をお送りします。

 

↓各銘柄に関する状況判断、売買サイン、売買の適否を毎日公開しています。

※リスクについて
株式取引は価格変動によるリスクを伴います。
信用取引を利用する場合は、証拠金毀損のリスクが発生することがあります。
また信用取引にはレバレッジリスクがあります。
日経225取引は、証拠金毀損のリスクが発生することがあります。
また日経225取引はレバレッジリスクがあります。

助言メールのお申込み

   入会金 45,000円    入会金      0円    入会金      0円
   月会費 45,000円    月会費 25,000円    月会費 20,000円
   次年度 35,000円    
   入会金 45,000円    入会金      0円    入会金      0円
   月会費 45,000円    月会費 25,000円    月会費 20,000円
   次年度 35,000円    
※金額はすべて税別表示です。    

助言メールのお申込み

   入会金 45,000円
   月会費 45,000円
   次年度 35,000円
   入会金      0円
   月会費 25,000円
   入会金      0円
   月会費 20,000円
   入会金 45,000円
   月会費 45,000円
   次年度 35,000円
   入会金      0円
   月会費 25,000円
   入会金      0円
   月会費 20,000円

よくあるご質問

Q 助言メールは、いつ入会できるのですか?

 毎月1日から入会できます。メールの送信チェックなど事前の準備が必要ですので、お早めにお申し込み下さい。

Q 助言メールは、途中で解約できますか?

 はい。中途解約できます。月の途中での解約の場合、未経過日数分は日割りで月会費をご返金いたします。

Q 日経225とは何ですか?

 日経平均株価を銘柄のように売買する特殊商品です。買い建てで上昇利益を狙うこともできますし、売り建てで下落の利益を狙うことも出来ます。取引時間がとても長く、昼間の取引が8時45分から15時15分まで、夜間取引は16時30分から翌日明け方5時30分までです。
さらに詳しい内容は、上記の「説明会動画」をご覧ください。

Q 日経225を始める前に準備することはありますか?

 日経225の取引をするためには、証券会社で「先物オプション口座」の開設が必要です。上記の説明会動画の箇所に「日経225事前準備マニュアル」をリンクしておりますので、そちらをご覧ください。なお、マニュアルはSBI証券での口座開設の事例で書いております。

Q 日経225の取引レバレッジが10~30倍ということは、1%の利益が10~30%になるということですか?

 はい。その通りです。小さな資金でも大きな利益を狙うことが出来ます。その反面、その分だけリスクも大きくなります。

Q レバレッジ・リスクはどうやって軽減するのですか?

 新規取引が成立したら、状況に応じて決済注文に関する助言メールを出し、逆指値やOCOなどの決済注文を出して頂きます。これによってリスクを軽減します。具体的な注文方法は、上記「日経225操作説明マニュアル」をご覧ください。マニュアルはSBI証券の操作事例で書いております。

Q 日経225助言メールが送られるのは、いつですか?

 昼間取引が終了する間際の15時10分に「予告メール」を送ります。そして、最終的な助言メールは16時10分に送ります。最終的なチェックを行うため慎重に判断を決定します。予告メールを出した場合でも、最終的には売買を見送ることもあります。

Q 特撰☆銘柄サービスの助言メールが送られるのは、いつですか?

 特撰☆銘柄サービスの場合は14時50分ごろです。株価の動きがある程度、安定する終了直前を売買の好機と考えています。

Q 特撰☆銘柄サービスの情報提供サービスは?

 ムービーライブラリーという会員専用SNSにおいて、毎日の市況の状況と各銘柄の状況をご報告しております。また毎週、井手学長による「特撰☆市況・銘柄解説会」を教室で開講しています。この模様はムービーライブラリーの生放送で視聴できます。また翌日以降は動画で視聴できます。

Q 特撰☆銘柄は、いつ発表されるのですか?

 2月、5月、8月、11月の各中旬、3か月おきに6銘柄程度を厳選して「特撰☆銘柄発表会」で発表します。財務・業績・チャートなど多面的に分析し、井手学長と副学長が協議して選抜します。なお、「特撰☆銘柄発表会」もムービーライブラリーで生放送で視聴できます。また翌日以降は動画で視聴できます。

コンプライアンス体制

1.当社は投資助言業を営むに当たり、自主的機関として、「監査委員会」を設置しています。監査委員会のメンバーには弁護士と税理士がいます。監査委員会は、当社が定めるところに従い、定例監査を行い業務遂行状況の監督、指導等を行います。

2.当社は必要と判断した場合、専門家に対して意見(弁護士へは、広告表現内容、社内規則、関係各所への提出書類など、税理士には税務関係、社会保険労務士には労務関係)を求め、業務遂行の適正さを確保するように努めています。

3.当社は自主規制機関として「コンプライアンス委員会」を設置し、全社をあげて法令順守に取り組んでおります。

監査委員
 宮田房之弁護士
 (宮田総合法律事務所代表)
 臼井誠也税理士
 (臼井税理士事務所代表)
 井手太星 管理担当取締役
 若元久嗣 取締役(業務チェック)

お客様本位の業務運営を実現するための方針
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投資家の皆様へ注意喚起